年収は大事が、普通の人が気になるのはどちらかと言えば手取り金額ですよね。
僕は昨年2020年度にようやく年収600万円を超えられたわけですが、実際に手取り金額はどのくらいなのか、支払っている税金や保険料は適切なのか、きちんとまとめてみました。
僕の手取り金額を公開する前に、税金等に影響を与える要素もありますので、僕のプロフィールをまとめておきましょう。
・年収：600万円 ※源泉徴収票の「支払金額」
・確定拠出年金（401k）あり：年額252,000円
・ふるさと納税あり：2020年度の寄附金税額控除額59,000円
・2019年度年収：535万円 ※源泉徴収票の「支払金額」
・個人で加入している保険額：20万円 ※親が出してくれている…。
・独身
・子どもなし
・扶養なし
・東京都内在住
・中小企業勤務
大体こんなもんですかね。
年収600万円の保険料・税金・手取りの内訳
それでは僕の2020年の年収と保険料・税金、そして最終的な手取り金額を公開しましょう！
参考のために、「年収別 手取り金額 一覧」に記載されていた年収600万円のモデルケースと比較する形でまとめました。
| 項目 | ひろし | モデル | 差 |
|---|---|---|---|
| 給与明細額面 | 6,252,000 | 6,000,000 | +252,000 |
| 確定拠出年金（401k) | 252,000 | – | +252,000 |
| 年収（源泉徴収票の支払金額） | 6,000,000 | 6,000,000 | ±0 |
| 健康保険料 | 229,000 | 348,900 | －119,900 |
| 厚生年金保険料 | 494,000 | 549,000 | －55,000 |
| 雇用保険料 | 18,000 | 18,000 | ±0 |
| 所得税 | 186,000 | 203,000 | －17,000 |
| 住民税 | 195,000 | 303,800 | －108,800 |
| 手取り | 4,903,000 | 4,577,300 | ＋325,700 |
ご覧の通り、年収600万円にたいして手取りは490万円という結果でした。
年間100万円ちょっとと考えると「思ったよりは引かれていないな」と感じたりもしますが、毎月10万円弱が、保険料や税金に消えていると考えると、やっぱり大きいですね。
※1点補足すると、僕は給与明細の額面上は年間625万円を受け取っていますが、節税（と将来）のために確定拠出年金（401k）に拠出しているため、年収はちょうど600万円です。
注目したいのが、モデルケースと比べてかなり手取りが多いことです。
雇用保険を除いて、保険料も税金も軒並み僕が納めている金額が少ないです。
手取りが多いこと自体は喜ばしいのですが、約33万円も多いとなると、少々気になりますね。
ということで、理由を考えてみました。
社会保険料（健康保険料・厚生年金保険料）
社会保険料（健康保険料・厚生年金保険料）はざっくり、標準報酬月額の約15%になるようです。
標準報酬月額とは、4・5・6月の給与（総支給額）の平均です。（額面ではなく手取りベースで算出されることに注意！）
そして何と言っても、標準報酬月額と言えば、確定拠出年金（401k）が効果を発揮するポイントです。
僕の場合、確定拠出年金を利用していない場合、2021年の標準報酬月額は470,000円です。（健康保険29等級・厚生年金26等級）
一方で確定拠出年金で54,000円マイナスして考えると、標準報酬月額は410,000円まで下がります。（ 健康保険27等級・厚生年金24等級）
標準報酬月額が60,000円安くなるということは、社会保険料は年間で60,000円×15%×12ヶ月＝108,000円安くなるという単純計算になります。（詳しくはこちらのサイトも参考にして下さい。）
僕はモデルケースと比べて社会保険料が174,900円（健康保険料119,900円＋厚生年金保険料55,500円） 安くなっているので ・・・、あれ？
確定拠出年金の節税効果以上に安くなっていますね。
厚生年金はほぼ想定通りなのですが、なぜか健康保険が安過ぎる・・・。
ちょっとこれ以上は原因がわからないのですが、まあ安くなっている分には良しと考えておきましょう。
確定拠出年金（401k）は所得控除で節税になるだけでなく、標準報酬月額を下げる形で利用すれば、納税額を抑える効果も絶大です。
所得税
所得税は、モデルケースと比較すると17,000円安くなっています。
これは恐らく、僕が一般の保険に加入しているので保険料控除を受けられていることが原因でしょう。
例年年末調整で還付金を受け取れていますからね。
あまり深追いはしないようにしておきます。
住民税
住民税はモデルケースとの開きが大きく、108,800円と、10万円以上も安くなっています。
この理由を考えてみます。
そもそも、住民税は前年の所得をもとに計算されます。
まずここがポイントですね。モデルケースの場合は特に言及がないので、前年の年収も600万円で計算しているのでしょう。
一方僕は最初に書いた通り、前年の年収は535万円とかなり少なかったです。
こちらのサイトで確認してみると、年収530万円の場合の住民税は258,700円となっています。
僕の住民税額が199,000円なので、差額は59,700円まで縮まりました。
そして住民税と言えば、もう1つ大事なポイントがあります。
ふるさと納税の寄付金額が住民税から控除されるということです。
僕は2019年のふるさと納税で61,000円を寄付したので、自己負担額2000円を除いた、59,000円が所得税から控除されています。
これでぴったりと差額分が埋まりましたね！
僕の住民税が安かった理由は、前年の所得が低かったこととふるさと納税で節税していたことが原因でした。
まとめ
僕の2020年度の年収600万円に対して、手取り額は490万円でした。
一般的なケースと比べて、手取り額が30万円以上多かったのですが、理由もはっきりしています。
下記の方法で、節税や保険料軽減策を取ったためです。
・社会保険料：確定拠出年金（401k）で標準報酬月額を下げる
・所得税：保険料控除を受ける
・住民税：ふるさと納税を行う（前年の所得が低かった面もあり）
まとめてみると、平凡な方法ばかりですが、合計金額で確認すると大きな効果があることがわかりますね。
今後より節税にアンテナを張って生きて行くべきだな、と感じたのでした。
ひろし
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